- 世帯主が50代の二人以上の世帯の貯蓄は、平均1756万円でした。そのうち、普通預金などが600万円(34.2%)、定期預金が357万円(20.3%)で、預貯金が合わせて5割強を占めています(総務省「家計調査」2025年、編集部の計算)。
- 株式や投資信託などの有価証券は348万円(19.8%)で、生命保険などの394万円(22.4%)よりやや少なくなっています。60代では有価証券が713万円に増え、貯蓄の約25%になります。
- 平均は一部の貯蓄が多い世帯に引き上げられやすいため、自分と比べるときは注意が必要です。金額よりも、預金・保険・投資の「分け方」を見直す材料として使うのがおすすめです(編集部の提案)。
この記事は、総務省「家計調査(貯蓄・負債編)」2025年 第8-5表「世帯主の年齢階級別貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高」(二人以上の世帯)をもとに、編集部がまとめたものです。金額は1世帯あたりの平均で、割合は編集部が計算しました。特定の金融商品をすすめるものではありません。投資の判断は、ご自身の状況にあわせて行ってください。出典と確認日は記事の最後にまとめています。この記事に広告はありません。
この記事で使う言葉
「貯蓄」は、家計調査で、預貯金、生命保険など、株式や投資信託などの有価証券、社内預金などを合わせた金額です。「通貨性預貯金」は普通預金などいつでも引き出せる預金、「定期性預貯金」は定期預金などです。「生命保険など」は、生命保険や個人年金保険などの、積み立てた部分の金額です。
50代の貯蓄は、何に入っている?
世帯主が50代の世帯では、貯蓄1756万円のうち、普通預金などが600万円、定期預金が357万円で、預貯金が5割強を占めています。生命保険などが394万円、有価証券が348万円でした。
有価証券348万円の内訳は、投資信託が170万円、株式が154万円、債券が22万円でした。同じ世帯の負債は平均743万円で、そのうち669万円が住宅・土地のための負債です。年間収入は平均905万円でした。
40代・60代と比べると?
年代が上がるほど、貯蓄の総額も有価証券の割合も大きくなります。有価証券は、40代で300万円(貯蓄の21.7%)、50代で348万円(19.8%)、60代で713万円(25.1%)でした(割合は編集部の計算)。
ここからは編集部の見立てです。60代で有価証券が増えるのは、退職金を受け取ったあとに運用を始める人や、長く投資を続けてきた人が含まれるためと考えられます。50代は、住宅ローンや子どもの教育費の支払いが続き、投資にお金を回しにくい時期でもあります。
平均の数字と、どう付き合えばいい?
平均は、貯蓄が特に多い一部の世帯に引き上げられやすい数字です。自分の金額を平均と比べて落ち込むより、預金・保険・投資の割合が自分の目的に合っているかを確かめる材料として使うのがおすすめです(編集部の提案)。
当サイトでまとめた別の調査では、50代の二人以上世帯の金融資産の中央値(真ん中の世帯の金額)は700万円でした。平均と中央値の差が大きいことからも、平均だけを目安にしないほうがよいことがわかります。
ここからは編集部の提案です
- 普通預金、定期預金、保険、投資の4つに分けて、今の金額を書き出す
- それぞれの割合を計算し、50代の平均の割合と並べてみる
- 半年分〜1年分の生活費は、すぐに引き出せる預金に残しておく
- 保険は、積み立ての部分と保障の部分を分けて、保障が今の家族に合っているかを確かめる
- 投資は、使う予定のないお金の範囲で、NISAなどの制度を調べてから考える
貯蓄の「金額」は人によって大きく違いますが、「分け方」は誰でも見直すことができます。50代は、老後に向けたお金の置き場所を考え始めるのにちょうどよい時期です。平均の数字は、そのための1つの目安として使ってください。
今日からできること(どれか1つで十分です)
- 預金・保険・投資の3つに分けて、ざっくり金額を書き出す
- 生活費の何か月分が普通預金にあるかを確かめる
- 加入している保険の証券を1つ取り出して、内容を確かめる
よくある質問
Q. 50代の貯蓄は、平均でいくらですか?
A. 総務省の家計調査(2025年)では、世帯主が50代の二人以上の世帯の貯蓄は、平均1756万円でした。負債は平均743万円です。平均は一部の世帯に引き上げられやすい点に注意してください。
Q. 50代の貯蓄のうち、投資の割合はどのくらいですか?
A. 株式や投資信託などの有価証券は平均348万円で、貯蓄の19.8%でした(編集部の計算)。預貯金が5割強、生命保険などが22.4%です。
Q. 60代になると、貯蓄の中身は変わりますか?
A. 世帯主が60代の世帯では、貯蓄は平均2843万円で、有価証券が713万円(25.1%)に増えます(家計調査2025年、割合は編集部の計算)。