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銭湯の料金は都道府県でいくら?47都道府県の大人料金一覧【2026年10月】東京・大阪は600円、2026年は21都道府県で値上げ

  1. 銭湯(一般公衆浴場)の大人1回の料金は、都道府県ごとに上限が決まっています。2026年10月15日時点で最も高いのは東京都と大阪府の600円、最も安いのは山形県の300円です。
  2. 2026年に入ってから、東京都・神奈川県・北海道など21都道府県が大人料金を上げました。47都道府県の真ん中の値は500円、単純平均は501.1円です(編集部の計算)。
  3. 決まっているのは「入浴料金の上限」だけです。スーパー銭湯や日帰り温泉は対象外で、サウナの料金も銭湯ごとに違います。行く前に、住んでいる都道府県の額と、その銭湯の料金表を確かめてください。

この記事の料金は、2026年10月15日に各都道府県の公式ページで確かめたものです。2026年に改定のなかった県は、千葉県が全国の額をまとめた資料「全国公衆浴場料金(令和8年1月1日現在)」の値を使い、県の公式ページでも同じ額を確認しました。秋田・茨城・新潟・鳥取・島根・福岡・長崎の7県は、現在の額を県の公式ページで見つけられなかったため、千葉県資料の値を載せ、表に「※」を付けています。栃木県は、審議会が550円への引き上げを答申しましたが、実施日を確認できなかったため、現行の460円を載せています。銭湯の料金は、この上限以下で各浴場が決めるので、実際の料金は浴場で確認してください。この記事に広告はありません。

この記事で使う言葉

銭湯(一般公衆浴場):地域の人が日常の入浴のために使う公衆浴場。都道府県知事が入浴料金の上限(統制額)を決めています。

統制額:物価統制令にもとづいて、知事が指定する入浴料金の上限です。大人は12歳以上、中人は6歳以上12歳未満、小人は6歳未満の3区分です。

スーパー銭湯・日帰り温泉:統制額の対象外の入浴施設です。料金は施設が自由に決めます。

銭湯の料金は、都道府県でどのくらい違う?

大人1回の上限は、最も高い東京都・大阪府の600円から、最も安い山形県の300円まで、2倍の差があります。550円以上の都道府県は14、500円以上は30です(2026年10月15日時点)。

銭湯の大人料金が550円以上の14都道府県(上限額・2026年10月15日時点)
項目大人1回
東京都600円
大阪府600円
神奈川県570円
兵庫県570円
北海道550円
埼玉県550円
千葉県550円
愛知県550円
滋賀県550円
京都府550円
鳥取県550円
高知県550円
福岡県550円
熊本県550円

同じ額の県は北から順に並べています。

出典:各都道府県の公式ページ

編集部の計算:47都道府県の大人料金の単純平均は501.1円で、2026年1月1日時点(千葉県資料の平均477.9円)より23.2円上がりました。銭湯の数で重みを付けた平均ではありません。

47都道府県の銭湯の大人料金一覧(2026年10月15日確認)

都道府県名のリンクは、料金を確かめた公式ページです。表は横にスクロールできます。

都道府県大人(12歳以上)今の額になった日2026年の改定銭湯の数(2025年3月)
北海道550円2026年10月1日500円→550円188
青森県530円2026年6月1日480円→530円261
岩手県480円2020年4月1日―6
宮城県500円2025年12月1日―6
秋田県※460円2019年1月1日―12
山形県300円1995年4月1日―0
福島県500円2026年4月1日450円→500円9
茨城県※350円1998年3月1日―1
栃木県460円2023年2月15日550円に上げる答申(実施日は未確認)8
群馬県450円2023年8月1日―12
埼玉県550円2026年4月1日500円→550円30
千葉県550円2026年1月30日500円→550円32
東京都600円2026年8月1日550円→600円429
神奈川県570円2026年3月1日550円→570円109
新潟県※480円2023年1月1日―24
富山県500円2025年3月1日―65
石川県500円2025年5月1日―59
福井県530円2026年1月1日490円→530円14
山梨県470円2025年4月1日―22
長野県500円2024年4月1日―30
岐阜県530円2026年4月1日500円→530円17
静岡県520円2026年1月1日490円→520円9
愛知県550円2026年4月1日530円→550円59
三重県500円2026年1月10日470円→500円18
滋賀県550円2026年10月1日490円→550円22
京都府550円2025年4月1日―132
大阪府600円2025年4月1日―354
兵庫県570円2026年1月1日490円→570円138
奈良県530円2025年12月1日―15
和歌山県490円2024年4月1日―27
鳥取県※550円2025年5月1日―16
島根県※430円2023年5月1日―1
岡山県480円2025年8月1日―11
広島県500円2025年8月1日2026年10月7日に審議会で改定を審議(結果は未確認)42
山口県480円2025年3月1日―15
徳島県450円2023年1月1日―23
香川県500円2026年10月1日450円→500円14
愛媛県500円2026年4月1日450円→500円23
高知県550円2026年10月1日450円→550円7
福岡県※550円2025年4月1日―23
佐賀県450円2024年3月1日―1
長崎県※400円2023年4月1日―12
熊本県550円2026年2月16日450円→550円57
大分県530円2026年10月1日430円→530円125
宮崎県450円2026年4月1日350円→450円9
鹿児島県460円2023年12月25日―242
沖縄県500円2026年3月25日370円→500円1
出典:各都道府県の公式ページ(2026年10月15日確認)、千葉県「全国公衆浴場料金(令和8年1月1日現在)」。※は県の公式ページで現在の額を確認できず、千葉県資料の値。銭湯の数は千葉県資料の「一般公衆浴場数(R7.3)」で、47都道府県の合計は2,730です。

2026年に銭湯の料金が上がったのはどこ?

2026年1月から10月までに、21都道府県が大人料金の上限を上げました。上げ幅が大きいのは、沖縄県(370円→500円。約20年ぶりに審議会を開いて改定)、大分県(430円→530円)、高知県(450円→550円)、熊本県(450円→550円)、宮崎県(350円→450円)の100円以上です。

  • 2026年1月1日:福井県 490円→530円
  • 2026年1月1日:静岡県 490円→520円
  • 2026年1月1日:兵庫県 490円→570円
  • 2026年1月10日:三重県 470円→500円
  • 2026年1月30日:千葉県 500円→550円
  • 2026年2月16日:熊本県 450円→550円
  • 2026年3月1日:神奈川県 550円→570円
  • 2026年3月25日:沖縄県 370円→500円
  • 2026年4月1日:福島県 450円→500円
  • 2026年4月1日:埼玉県 500円→550円
  • 2026年4月1日:岐阜県 500円→530円
  • 2026年4月1日:愛知県 530円→550円
  • 2026年4月1日:愛媛県 450円→500円
  • 2026年4月1日:宮崎県 350円→450円
  • 2026年6月1日:青森県 480円→530円
  • 2026年8月1日:東京都 550円→600円
  • 2026年10月1日:北海道 500円→550円
  • 2026年10月1日:滋賀県 490円→550円
  • 2026年10月1日:香川県 450円→500円
  • 2026年10月1日:高知県 450円→550円
  • 2026年10月1日:大分県 430円→530円

栃木県は2026年8月28日に審議会が460円から550円への引き上げを答申しました(実施日は確認できていません)。広島県は2026年10月7日に審議会を開き、統制額の改定を審議しました(結果は県の公式ページで確認できていません)。神奈川県は2026年11月5日に次の協議会を開く予定と公表しています。

東京の銭湯の料金は、いくらからいくらになった?

東京都の大人料金の上限は、2026年8月1日から600円です。12年前の2014年7月は460円だったので、140円上がりました。2025年は据え置きで、2026年に50円上がりました。中人200円・小人100円は変わっていません(東京都「東京くらしWEB」)。

東京都の銭湯 大人料金の上限の推移
項目大人1回
2014年7月460円
2019年10月470円
2021年8月480円
2022年7月500円
2023年7月520円
2024年8月550円
2026年8月600円

各年の改定の実施日。

出典:東京都 東京くらしWEB「東京の公衆浴場の現況」

同じ東京都の資料によると、都内の銭湯の数は2025年に417軒で、2011年の766軒からほぼ半分になりました(表の429は千葉県資料の2025年3月の数で、数えた時点が違います)。一方で、1つの銭湯に1日に来る人の平均は、2011年の120人から2025年は180人に増えています。

東京の銭湯で使える「都内共通入浴券」は、大人用10枚つづりで5,400円です(東京都公衆浴場業生活衛生同業組合のサイトで確認)。1回あたり540円になります。

なぜ銭湯の料金は、県内どこでも同じなの?

銭湯の入浴料金は、戦後すぐの1946年にできた「物価統制令」の対象として残っていて、都道府県知事が上限額(統制額)を決めているからです。銭湯はこの額を超える料金を取れません。

根拠は、厚生省令「公衆浴場入浴料金の統制額の指定等に関する省令」です。入浴料金を統制額の対象とし、大人・中人・小人の区分ごとに知事が額を決めると定めています(e-Gov法令検索)。物価統制令第3条は、統制額を超えて契約や受け取りをしてはならないと定めています。

1981年にできた「公衆浴場の確保のための特別措置に関する法律」は、銭湯を「住民の日常生活において欠くことのできない施設」としたうえで、数が大きく減っていることから、住民が銭湯を使える機会を確保するための措置を定めています。料金を変える時は、多くの都道府県で、浴場組合の申請を受けて審議会や協議会が話し合い、その結果をもとに知事が決めています。

スーパー銭湯やサウナの料金も決まっている?

決まっていません。宮城県や静岡県は、統制額はスーパー銭湯や日帰り温泉には適用されないと公式ページで説明しています。各都道府県が公表している統制額は大人・中人・小人の入浴料金だけで、銭湯のサウナ料金や貸しタオル代は含まれていません。サウナの有無と料金は、行く銭湯の料金表で確かめてください。

編集部の計算:東京都の600円で週2回(月8回)通うと月4,800円です。区のトレーニング室(東京23区の真ん中の値は1回400円)で運動してから銭湯に寄ると、1回1,000円ほどになります。

今日からできること

  1. 上の表で、住んでいる都道府県の大人料金の上限を確かめる
  2. 行きたい銭湯の公式ページや料金表で、サウナ料金・タオル代・定休日を確かめる
  3. よく行くなら、回数券や共通入浴券があるかを浴場で聞く

よくある質問

Q. 銭湯の料金が日本一高い都道府県は?

A. 2026年10月15日時点で、大人料金の上限が最も高いのは東京都と大阪府の600円です。東京都は2026年8月1日に550円から上げ、大阪府は2025年4月1日から600円です。

Q. 銭湯の料金が日本一安い都道府県は?

A. 山形県の300円です。山形県の公式ページには、平成7年(1995年)以降、料金を話し合う審議会を開いていないと書かれています。千葉県の資料では、山形県の一般公衆浴場の数は0(2025年3月)です。

Q. 東京の銭湯はいつから600円?

A. 2026年8月1日からです。中人(小学生)200円、小人(未就学児)100円は据え置きです。

Q. 銭湯の料金はどうやって決まる?

A. 都道府県知事が、物価統制令にもとづいて上限額(統制額)を指定します。多くの県では、浴場組合の申請を受けて、審議会や協議会が話し合い、その結果をもとに知事が決めています。

Q. スーパー銭湯も同じ料金?

A. いいえ。スーパー銭湯や日帰り温泉は統制額の対象外なので、料金は施設ごとに違います。