- 日本補聴器工業会の調査では、聞こえにくさ(難聴)を自覚している人のうち、補聴器を持っている人は15.6%でした。自覚している人の割合は、45〜54歳で7.2%、55〜64歳で8.3%です(JapanTrak 2025)。
- 聞こえにくさを感じても耳鼻科に行かなかった理由は、「特に困っていなかった」(48%)と「年齢によるものだから仕方ないと思った」(43%)が多くなっています。一方、補聴器を持っている人の56%は「もっと早く入手すべきだった」と答えています。
- 補聴器を考えるなら、まず耳鼻咽喉科を受診することです。補聴器相談医の診察を受け、認定補聴器専門店で買うなどの条件を満たせば、購入費が医療費控除の対象になります(日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会)。
この記事は、日本補聴器工業会「JapanTrak 2025 調査報告」と、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会が一般向けに公開している情報をもとに、編集部がまとめたものです。JapanTrakは業界団体がインターネットで行った調査(回答1万4368人)で、国の統計ではありません。難聴の割合は、検査ではなく本人の自己申告です。特定の補聴器や販売店をすすめるものではありません。出典と確認日は記事の最後にまとめています。この記事に広告はありません。
この記事で使う言葉
「補聴器」は、医療機器として認められた、聞こえを補う機器です。通販などで売られている「集音器」は医療機器ではありません。「補聴器相談医」は、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会が認定した、補聴器の相談に対応する耳鼻咽喉科の医師です。「認定補聴器専門店」は、認定補聴器技能者がいるなどの基準を満たした販売店です。
聞こえにくさを自覚している人は、どのくらい?
JapanTrak 2025では、聞こえにくさを自覚している(またはおそらく難聴だと思っている)人は全体で11.0%でした。年代別では、45〜54歳で7.2%、55〜64歳で8.3%、65〜74歳で16.0%、75歳以上で33.6%と、年齢とともに増えます。
同じ調査では、過去5年間に聴力検査を受けた人は50%で、主に職場の健康診断でした。ここからは編集部の見立てです。会社を離れると聴力を測る機会がなくなり、聞こえの変化に気づくきっかけが減ると考えられます。
補聴器を持っている人は、どのくらい?
聞こえにくさを自覚している人のうち、補聴器を持っている人は15.6%です。2012年の調査(14.1%)から少しずつ増えていますが、自覚している人の8割以上は補聴器を持っていません。
難聴について耳鼻科の医師に相談した人は、聞こえにくさを自覚している人の38%にとどまりました。耳鼻科を受診したきっかけは、「会話や日常生活で不便を感じた」(44%)、「家族に勧められた」(28%)、「健康診断で聞こえの問題を指摘された」(17%)の順でした。
なぜ、耳鼻科に行かないの?
聞こえにくさを自覚しながら耳鼻科を受診しなかった理由は、「特に困っていなかった」が48%、「年齢によるものだから仕方ないと思った」が43%で、ほかの理由を大きく上回っています。
ここからは編集部の見立てです。「困っていない」と感じていても、実際には聞き返しが増えたり、人と話すのがおっくうになったりしていることがあります。聞こえの低下はゆっくり進むため、本人が「困っている」と気づくころには、かなり進んでいる場合もあると考えられます。
補聴器を使っている人は、どう感じている?
補聴器を持っている人の68%が「期待どおり、または期待以上に役に立っている」と答え、56%が「もっと早く入手すべきだった」と答えています。1日の平均使用時間は7.3時間でした。
補聴器を持っている人の声(2025年)
68%
期待どおり、または期待以上に役に立っている
56%
もっと早く入手すべきだった
54%
補聴器に全体として満足している
一方で、補聴器を持っている人の11%はまったく使っておらず、21%は1日1時間未満しか使っていませんでした。調査では、1日の使用時間が長い人ほど満足度が高いとしています。国立長寿医療研究センターも、補聴器は1日7〜10時間以上、3か月ほど使い続けることで使いこなせるようになるとしています。買って終わりではなく、慣れるまでの調整が大切です。
補聴器は、どうやって買えばいい?
まず耳鼻咽喉科を受診し、聴力の検査を受けることです。補聴器相談医の診察を受け、「補聴器適合に関する診療情報提供書」を書いてもらい、認定補聴器専門店で購入すると、購入費が医療費控除の対象になります(日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会)。
日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会が示す、医療費控除を受けるための流れは次のとおりです。
- 補聴器相談医がいる耳鼻咽喉科を受診し、問診と検査を受ける
- 補聴器が必要と判断されたら、「補聴器適合に関する診療情報提供書」を書いてもらう
- その診療情報提供書を持って、認定補聴器技能者がいる認定補聴器専門店で購入する
- 診療情報提供書の写しと領収書を受け取り、保管する
- その年の確定申告で、医療費控除として申告する
JapanTrak 2025によると、医療機器としての補聴器の価格はおおよそ10万〜30万円程度です。補聴器に消費税がかからないことを知っている人は13%、国の補聴器支給制度を知っている補聴器を持たない難聴者は10%にとどまっていました。費用の負担を減らす制度があることも、知っておくとよいでしょう。
ここからは編集部の提案です
- 家族に「最近、聞き返しやテレビの音量が気になるか」を聞いてみる
- 近くで補聴器相談医がいる耳鼻咽喉科を調べる(学会のホームページで探せる)
- 受診して、聴力検査の結果と、補聴器が必要かを医師に聞く
- 補聴器を試すときは、認定補聴器専門店で、試聴や貸し出しができるかを確かめる
- 買ったあとも、販売店で調整を受けながら、毎日少しずつ使う時間を延ばす
今日からできること(どれか1つで十分です)
- 家族に、自分の聞き返しが増えていないか聞いてみる
- 近くの補聴器相談医がいる耳鼻咽喉科を1つ調べる
- 直近の健康診断の聴力検査の結果を確かめる
よくある質問
Q. 補聴器を使っている人はどのくらいいますか?
A. 日本補聴器工業会の調査(JapanTrak 2025)では、聞こえにくさを自覚している人のうち、補聴器を持っている人は15.6%でした。業界団体によるインターネット調査で、国の統計ではありません。
Q. 補聴器は医療費控除の対象になりますか?
A. 補聴器相談医の診察を受けて「補聴器適合に関する診療情報提供書」を書いてもらい、認定補聴器専門店で購入するなどの条件を満たせば、医療費控除の対象になります(日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会)。
Q. 補聴器はいくらくらいしますか?
A. JapanTrak 2025によると、医療機器としての補聴器の価格はおおよそ10万〜30万円程度です。機種や片耳・両耳で変わるため、購入前に販売店で確かめてください。